【調査レポート】社内コミュニケーションの改善手段。人事部門の約半数が「上司との面談」と回答

社内コミュニケーションの改善は、従業員のモチベーションアップ、離職リスクの軽減、エンゲージメントの向上、ひいては組織力の向上にまでつながります。
社内コミュニケーション改善のために、企業はどのような施策を行っているのでしょうか。 今回は、「経営層」「人事部門」、そして日常的に「コミュニケーション」について考えることが多いと思われる「営業・マーケティング担当者」の3つの職種を対象に、アンケート調査を実施しました。


本調査レポートでは、「人事部門」に対する調査結果をご紹介します。

社内コミュニケーション改善施策は「上司との面談」が約半数を占めてトップに


まず最初に「社内コミュニケーションを良くするために行っていること」を質問しました。
その結果、「上司との面談」(55%)がトップを占め、以降、「飲み会」(45%)、「情報共有ミーティング」(35%)、「ランチ会」(27%)が続きました。
上位4施策の傾向は、順番に差はあれど、「経営層」へのアンケート調査結果とほぼ変わりません。
人事部門の回答結果からは、「社員旅行などのイベント」(27%)、「サークル・部活動」(26%)という回答も高い割合を占めていました。
チームや組織の「結束力」を高める活動として、これらの取り組みが採用されていることが伺えます。

改善施策の効果測定は「約半数」が「実施していない」と回答


続いて、「社内コミュニケーションを良くするために行った施策について、その後の効果を図っていますか?」と質問したところ、「改善策を行っているが、実施効果は測っていない」(53%)、「改善策を行い、その後の実施効果を測っている」(20%)となり、約7割がなんらかの改善策を実施していることが分かりました。
しかし、約半数は「効果測定を行っていない」ことも分かります。
改善施策を上手く機能させるためには、仮設やゴールの設定を行い、実施後、想定した状況に組織や個人が変容したか、チェックすることが必要です。
そのためには、組織や個人の状況を「見える化」する工夫も必要でしょう。例えば、社員の内面の状態を「見える化」するツールとして、「モチベーション管理ツール」などがあります。

「モチベーション管理ツール」の認知度は約半数にとどまる


「モチベーション管理ツール」の認知度について質問したところ、「知っている。自社でも導入している」(12%)、「知っているが、自社では導入していない」(43%)となり、約半数が「知っている」という結果となりました。
しかし裏を返せば、「約半数は知らない」ということになります。
「モチベーション管理ツール」とは、従業員のモチベーションを左右する「評価」や「人間関係」、「仕事のやりがい」や「個人の業績向上」などのデータを収集し、分析するツールのことです。従業員の様々な傾向を把握することで、実際の施策に活用し、実施後の結果を反映させることで、次回施策の改善にもつなげられます。


最後に、このような「モチベーション管理ツール」について、選ぶ際のポイントや、求める機能などについて、フリーコメントを集めてみました。
いくつか抜粋してご紹介します。

【コスト・効果】

  • 長く使用する予定なので、ランニングコストが低く抑えられていることと、操作の簡便性は必須(サービス/1000~2999名)
  • 費用、使いやすさ。(IT・広告・マスコミ/10000名以上)
  • 費用対効果(IT・広告・マスコミ/10000名以上)
  • 実績、社員がやって見たいと思うか、経営側がお金を出してもよいと思う実績。(病院・福祉・介護/300~499名)
  • 実際施策でどの程度の満足度があり、どのようなことが社内コミュニケーションの活性化につながるのか把握したい(IT・広告・マスコミ/10000名以上)
  • 目的に合致した効果が期待できるか否か(IT・広告・マスコミ/10000名以上)
  • 効果が定量的に測定出来て説得力があるもの(サービス/500~999名)


【ユーザビリティ】

  • 世代間の意識ギャップを如何に平準化させれるかが重要です。その為に年功者の過去体験を、いつでも読めるメールで、懸案毎に伝える様にして情報の共有を図っています。(不動産/1~9名)
  • 社員の業務負担にならない情報収集、結果からのアクションが明確になる。結果が分かり易い。(製造/3000~4999名)
  • 社員が自発的に使いたくなるようなツールで、導入工数があまりかからないもの(IT・広告・マスコミ/10000名以上)
  • 管理工数が掛からない、手間が掛からないサービス(サービス/500~999名)


【客観的な提案力】

  • 人間では予測できない、把握できない情報を確立性高く提案可能なツールであると利用価値は高いと考えている。(製造/10000名以上)
  • 定量的に検証しにくいテーマなので、従来にない切り口で課題解決に向けたアプローチに取り組んでみたい(IT・広告・マスコミ/10000名以上)
  • 他社比較ができるだけのデータ量を有していること(IT・広告・マスコミ/10000名以上)


【経営層を説得できる材料が必要】

  • 自社の企業風土、企業規模にあったツールなのかの検証とそれにかかるコスト認識がポイントかと思う。コミュニケーションの活性化が企業利益に反映したものでないと経営層の理解は得られないため、導入のハードルは高いように感じる。(製造/1000~2999名)
  • ポイントはズバリ、費用効果が明確なことです。たとえば、弊社では社内報の月刊誌を10数年前に止めて、イントラネットのお知らせだけです。これは、結局、社員同志のコミュニケーションより会社業績優先とされた典型例で、運動会や保養所などの厚生費用も削られました。したがってモチベーションアップが利益に直結していることを経営陣に証明できれば導入可能だと思います。(サービス/500~999名)


一方で、こんなご意見もありました。今後ますますの認知度向上が必要なようです。

  • 常日頃のコミュニケーションが大切かと思う。(IT・広告・マスコミ/10000名以上)
  • 本音は引き出せないのでは?(IT・広告・マスコミ/10000名以上)
  • ツールを利用してモチベーション向上を図ることにあまりピンときません。(製造/300~499名)
  • モチベーション管理ツール、想像がつかない(サービス/500~999名)



【調査概要】 アンケート名称:社内コミュニケーションに関するアンケート
調査主体:株式会社ビズオーシャン
調査期間:2019年8月28日~9月11日
調査媒体:アンケートメディア 人事PRO-Q
調査対象:企業の人事・教育、総務・法務担当者

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