ブリヂストン、2022年度における総合職定期採用活動より「職種別採用」を導入すると発表

株式会社ブリヂストンは2021年2月5日、2022年度における総合職定期採用活動より、「職種別採用」を導入すると発表した。入社後に配属される職種を予め希望し、選考を実施する採用方法の導入により、職種志向が強くキャリアプランが明確な優秀人財の採用を強化していくという。

入社後は社内人事制度を利用し配置転換も可能に

ブリヂストンは、自社における中長期事業戦略の実行化を支えるべく「HRX(ヒューマンリソース・トランスフォーメーション)」を推進している。その一環として、2021年1月に「ジョブ型コンセプト」を一部導入した新たな人事制度に移行。2022年度の定期採用活動からは、採用後に配属先を決定するという従来型の「ポテンシャル採用」に加え、新たに「職種別採用」を導入し、「人財ポートフォリオの明確化」と「人財の採用・育成・最適配置」を進め、経営体質の更なる強化に繋げるという。

職種別採用では、「デジタル職」、「研究開発職」、「セールス・マーケティング職」等、職種ごと募集コースを設定。学生は応募時に希望の職種を選択し、内定と同時にその職種への配属が確約される仕組みだ。選考時には、配属先となる職種の社員も参加し、最適な人財を採用する。

また入社後は、人財を求める部署が自社社員に対して募集職種を公募する「社内公募制度」や、社員自らが能力や強み・実績を登録した人事データベースをもとに、高度な専門性やスキル等を必要とする部署のニーズと符合させる「ジョブマッチング制度」といった人事異動制度を活用し、本人のキャリアパスによる職種変更も可能としている。

同社は今後も多様な人財の成長と活躍を促進するため、人事システムや組織の抜本的改革、人財採用・育成強化など同社独自のHRXを推進し、「2050年にもサステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社であり続けること」という企業ビジョンを実現させていく考えだ。

日本企業においても、ジョブ型採用や人事制度は今後も広がりを見せるだろう。その過程で浮き彫りとなるであろう課題等の動向に、これからも注目が集まりそうだ。


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