国際的な取り組みに賛同、さらなる女性活躍推進へ

ヤマハでは、これまでもダイバーシティ・マネジメントを実践しており、その一環として女性活躍を目的とした「職場環境」や「制度」の整備を長期にわたり推進してきた。一例として、仕事と生活の両立支援を目的とした制度整備等を実施し、男女で差のない平均勤続年数や、育児休職後の復帰率100％を実現している。また、2021年1月には、社長の諮問機関である人材開発委員会に「女性活躍推進部会」を新設。女性リーダーの継続的な育成や創出、経営層および管理職層の多様性を高めるため、さまざまな施策を実行している。

同社は“女性活躍の場を整備する”という、これらの取り組みをさらに推進すべく、「30％ Club Japan」への加盟および「WEPs」への署名を行った。

「30％ Club」は、2010年に英国で創設された「取締役会を含む企業の重要意思決定機関に占める女性割合の向上」を目的とした世界的キャンペーン。日本国内においては、企業の経営トップがメンバーとなり、「2030年にTOPIX100の女性役員割合を30％にする」という目標を掲げ活動している。

「WEPs」は、2010年に国連グローバル・コンパクトらが作成した、女性の活躍推進に積極的に取り組むための行動原則。「機会の均等、インクルージョン、差別の撤廃」、「健康、安全、暴力の撤廃」などの7項目からなり、企業が現在の基準や行動を調査し、分析するための実践的な手引きとなっている。

ヤマハはそれぞれの趣旨に賛同した上で、加盟および署名を決定。女性役員比率の向上や、ジェンダー平等の推進を促す考えだ。今後は、社員一人ひとりが可能性を最大限発揮できる環境整備に、より一層取り組んでいきたいという。

女性活躍推進に向け、さまざまな企業が新たな制度を導入するなど、取り組みが活発化している。今後は国際的な取り組みにも目を向け、自社の目標や指標として取り入れてみてはいかがだろうか。