採用力向上のために改革を進める企業はどんなタイプ?「企業の採用力」についてのアンケート

 エン・ジャパンは2018年9月、自社が運営するミドル向け求人サイトを利用している転職コンサルタントを対象に「企業の採用力」についてアンケート調査を行い、110名から回答を得た。


※エンジャパン調べ

『採用力向上を目指し、改善・変革を進める企業は見受けられますか?』と質問したところ、「50%以上の企業で見受けられる」と答えたのは32.0%、「〜49%の企業で見受けられる」と回答したのは61.0%であった。残りの7%は「見受けられない」を選んでいる。


※エンジャパン調べ

また、「改善・変革を進める企業が見受けられる」と回答した人に、『どの業界の企業に多く見られるか』を訊いたところ、上位3つは下記の通りとなった。

1位:IT・インターネット(50%)
2位:メーカー(44%)
3位:建設・不動産(27%)

上の設問と同じく「改善・変革を進める企業が見受けられる」とした人に、『どのようなタイプの企業に多く見られるか』尋ねると、結果は以下の通り(上位3位まで記載)。


※エンジャパン調べ

1位:ベンチャー(44%)
2位:中堅・中小企業(42%)
3位:日系企業(31%)


改善・改革を進める企業の業種では「IT・インターネット」が最多。企業タイプでは「ベンチャー企業」が最多となった。理由には「意思決定が迅速にできる規模であることが多いから」といったコメントが寄せられた。

『採用力向上を目指し、どのような改善を行なっている企業が多いですか?』との問いに、複数選択で答えてもらった。採用力向上施策のトップ3は、「労働条件」、「魅力づけできる人材との面接・面談」、「選考回数・選考期間」となった。下記に上位5位までを紹介する。

1位:労働条件(給与、待遇、福利厚生、休日、勤務地など)(69%)
2位:魅力づけできる人材との面接・面談(人事、上司、経営層など)(44%)
3位:選考回数・選考期間(39%)
4位:仕事を通じて成長を果たせる予感(19%)
5位:達成感を期待できるミッション・業務(18%)

以下に、採用力向上に成功した企業の具体的なエピソードを紹介する。(一部抜粋)

●事業内容や業務内容、福利厚生から実際の職場環境、労働時間などを曖昧にせずしっかりと説明した。結果、候補者がその企業で働くイメージを持ちやすくなり、選考途中での辞退などが減少した。

●食事や飲み会など、社員と候補者との面談をフランクな場所で行なったところ、内定率が上がった。

●選考フローの見直し(3回→2回)を行ない、選考スピードを上げた結果、辞退が減った。また、魅力ある社長や役員が最初に候補者に会うことで、志望度が格段に上がった。

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